A-E
秋冬物のこと。「A/Wコレクション」などという使い方をされ、この場合秋冬向け商品のコレクションのことを指す。ジャケットやコートなどの重衣料やニットなど、単価の高い商品構成が増えるため、一年の売り上げを作る中でも重要なシーズンとなる。Autumn/ Winterの略。
売上高などのデータを元に、重要度の高いグループからA、B、Cとランク付けし、優先順位をつけて管理する手法。「重点分析」とも呼ばれ、商品や原材料の在庫管理などに用いられる。 Aが最も重要な管理品目となり、Cが最も簡易な管理品目となる。
アートディレクター（Art Director）の略。デザイナー、カメラマン、スタイリスト、コピーライターなど造形的な表現活動を総合的に指揮することで、目的にあった作品づくりを達成するための役職。広告に適格性、アイディア、イメージ、統一性、変化などを与える機能を持ち、バラバラになりがちな部門をまとめる役割を担う。
消費者が商品購入に至るまでの心理プロセスを、Attention（注意）、Interest（関心）、Desire（欲求）、Memory（記憶）、Action（行動）に分け、其々の頭文字を取った略語。 消費者の位置する段階を把握し、効果的なマーケティング戦略を検討するのに用いられる。
アイドカ理論。顧客の心理と販売のステップを論理化したアイドマ理論（Attention=注意、Interest=興味、Desire=欲望、Memory=記憶、Action=行動）のうち、MをC（Confidence=信頼）とした方が良いとする考えで、基本的にはアイドマと同じ。
AIDMAに対して、インターネットが普及した現代における新しい消費行動を取り入れた心理プロセスモデル。Attention（注意）、Interest（関心） 、Search（検索）、Action（購買）、Share（情報共有）の五段階に分けられる。電通が提唱。
アパレル・プロダクション・データ・システムの略。計測器（型式：VA-11）にて簡単に表生地データを測定し、連動する素材分析ソフトによりアパレル設計や生産に必要な問題点と対処、解決法を導き出すシステム。
Business to Businessの略であり、企業が企業を対象に商取引を行うビジネス形態のこと。消費者を対象とした取引（BtoC）と異なり感情より合理性が求められる。また複雑な商流や長期間にわたる選定など、費用対効果を測定するのが困難であるのも特徴。
Business to Consumerの略であり、企業が一般消費者を対象に商取引を行うビジネス形態のこと。インターネットでの個人向けオンラインショッピングや地域の家電量販店、スーパーなどが当てはまる。画像や音楽などのコンテンツを販売するビジネスや、オンラインゲームなどのサービスを提供する事業者も増えている。
BASE株式会社が運営する無料のネットショップ作成・運営サービス。初期費用・月額費用が無料で、HTMLなどの専門知識が無くてもテンプレートを利用して簡単にネットショップを作成・運営出来る点が特徴である。2012年よりサービス開始。
ボストンコンサルティンググループが開発した事業分析の手法。縦軸に市場の成長率、横軸に市場シェアをそれぞれ取り、多角化企業の各事業単位を当てはめてプロットする。成長のために資金を必要とする事業単位と、資産を生み出す事業単位とのバランスが取れているかが一目でわかる。
Bluetooth Low Energy（BLE）とう発信機を用いて位置情報を取得し、ユーザーの居場所に合わせた情報を配信する仕組みのことである。 現在地から目的地までのナビゲートや近隣ショップのクーポン配布などにこの技術が利用されている。
新品ではあるが、縫製不良やキズ、副資材の破損や製造過程での欠陥により、品質検査において定められた規定水準を満たさないで「不合格」となった商品のことである。B級品の略。小さなシミや織りキズなどの欠陥で着用可能な商品は、B品として格安で販売されることもある。
一般消費者同士で「売り」「買い」の商取引を行う事である。フリーマーケットもその一つであり、インターネットやスマートフォンの普及に伴い近年盛んになったネットオークションやイラスト・写真などを個人がダウンロード販売する商取引などが該当する。Consumer to Consumerの略。
一般的に服飾業界では自動裁断システムのことをいうが、コンピュータを使用した製造システムのことを指す場合もある。
Cutomer Delightの略。CS（顧客満足）を更に発展させたもののことであり、顧客が期待する以上のレベルの製品や高品質、良いサービスを提供することで、顧客に予想外の喜びや感動を与えること。またはそのような感動を与える製品品質やサービスレベルの度合いを指す。
東レ繊維マーケティング部が消費者の購買意思決定のプロセスをアイドマ理論に代わるものとして提唱した考え。20代女性のファッションに対するイメージはストック（conviction）があり、それを満たすための欲望（desire）が発生し、実現するための情報に関心（interest）を持ち、注目（attention）し、即座に買う（action）としている。
Corporate Identity の略。「自社の存在意義や独自性についての一貫性や統一性のある自己表現」の意で、企業イメージの向上と社内活性化を図るための経営戦略。ロゴマークやイメージカラー、キャッチフレーズなどを設定することがこれに当たる。
製品の企画・営業・生産管理・流通など全ての管理情報をコンピューターやネットワークシステムで共有し一元化することにより、生産効率の向上を目的とする総合管理システム。Computer Input from Microfilm の略。
Contents Management Systemの略。HTMLやCSSといったサイト作成に関する専門知識をユーザーに必要とせず、テキストや画像などの情報のみを入力していくことで容易にWebサイトを管理・更新することができるシステム。
Cutting,Making&Trimmingの略で、製品加工賃見積もりの呼称。工場の参考見積もりを取る際に確認する。製品見積もりはこれに資材費、デリバリー費等の費用が加算されるためCMTが低い場合であっても、製品が安価であるとは限らない。
詳しい用語の解説や世界のアパレル産業での実例はこちらで解説しています。
Cost Per Acquisitionの略であり、商品購入や会員登録などの利益につながる成果を1件獲得するのにかかるコスト。顧客獲得単価。顧客獲得のためにかかったコストを獲得できた成果件数で割って算出する。
Cost Per Clickの略であり、インターネット広告に置いて1クリックごとに支払う費用のことで、クリック単価とも呼ばれている。広告を出す際に掛かったコストをスリックされた回数で割って算出する。
Cost per Orderの略で、販売目的のDMや広告で1件のオーダーを獲得するために掛かったコスト。ダイレクトマーケティング実施の測定をする数値の一つで、商品を売り出すのに必要なコストを受注した注文数で除算して算出する。
各顧客の年齢や性別、趣味嗜好、購買履歴などの情報を元にニーズや消費行動パターンを分析し、データベースで共有・一括管理する顧客情報管理システム。個々に最適なサービスの提供と顧客対応の均一化などを目的とする。 Customer Relationship Management の略。
Customer Satisfactionの略で、顧客満足度のこと。商品、およびサービスの向上で顧客に高い満足を与える経営活動。顧客は満足を感じたときに物品を購入するとの考え方で、企業においては満足度を定期的に評価し、次期商品開発に結びつける。
企業の社会的責任。利益を上げ、法令を遵守するという従来の経済的・法的責任に加え、企業とかかわる社会、すなわち従業員の適正な労働条件や適切な消費者対応、地域住民や環境への配慮・貢献などに対しても社会の一員として責任を担うことである。Corporate Social Responsibility の略。
Creating Shared Valueの略で、環境問題や貧富の格差といった社会問題の解決と、企業自身の事業に関する利益や競争力の向上を両立させようとする経営コンセプト。「経営価値の創造」や「共益の創造」などと訳される。方で、企業においては満足度を定期的に評価し、次期商品開発に結びつける。
Click Through Rateの略で、インターネット広告にてウェブページに表示された回数に対してどの程度クリックされたかを割合で示した値のこと。クリック数をインプレッション数で割ることで算出できる。クリックする＝興味を持ったという根拠になるためクリエイティブの効果を測るのに使用する。
ディストリビューター(Distributior)の略で、バイヤーやMDが発注した商品を店舗に分配する役割。各店舗の客層や売り場面積などの特性を把握し、その特性に応じて入荷させる商品を選んだり数量を決めるため、高い分析力や判断力が必要とされる。
1980年代に日本国内で社会的ブームとなった、デザイナーズ・キャラクターズブランドの略。ファッションデザイナーのコンセプトや企業のブランドイメージ（キャラクター）を明確にし、企画・宣伝・店舗デザインに至るまでを一貫したイメージで打ち出していくブランド。
ダイレクトメールの略で、販売促進のために企業側が消費者に向けて郵送する印刷物。チラシなどとは違い対象者を特定して直接郵送することで高い広告効果が期待される一方、対象者の選定が重要であったり経費がかさんだりする。
DPPとはDirect Product Profitabilityの略。直接製品利益。単品別に業者の利益にリベートを加えたものから物流関連費や情報処理費などを差し引いて算出するものであり、その純利益率で運営するシステムのこと。
インターネットなどのネットワークを用いて、オンライン上で商品やサービスの販売、購入、決済などを行う「電子商取引」のことである。オンラインショップはECサイトと呼ばれ、実店舗を構えるよりも維持コストが安く、また地域を問わず顧客の獲得が見込めるなどのメリットがある。Electronic Commerce の略。
ASP（アプリケーションサービスプロバイダ）では実現できない独自性の高いECサイトを構築するため、株式会社ロックオンのEC構築パッケージを誰でも無料で利用・改変できるオープンソースとして公開したもの。
Efficient Consumer Responseの略。メーカー、卸業者、小売業者が連携し流通に効率化を進め、無駄な在庫を持たないことで低価格を実現するなど、より高い消費者価値を実現しようとすること。
Every Day Low Proceの略で、「毎日低価格」を意味する。小売店において特売（期間限定、商品限定的な低価格）を行わない代わりに、常に低価格の商品を消費者に提供することを目的、または手段とする経営販売戦略のこと。徹底したローコストオペレーションが前提となる。
Electronic Ordering Systemの略。小売店舗と本部や卸売業などがオンライン化され、商品補充が必要になるとその時点で自動的に発注されるシステム。コンピューターで処理された発注データを人手を介することなく取引先に提供できるため、転記ミスや入力ミスがなくなる利点を持つ。
商品の製造計画や販売、在庫、流通などの生産情報から人事や財務情報に至るまで全ての情報を統合して一括に管理する手法。企業の経営資源を有効的に活用し、業務を効率化する事を目的とする。Enterprise Resource Planningの略。